民間のシンクタンクが東京やニューヨークなど世界の５つの都市で行った調査で、自宅で働いている人の割合は東京が３０％で最も低かったものの将来的に自宅での勤務を希望する人は４０％余りに上ることがわかりました。
民間のシンクタンク、都市戦略研究所は「新型コロナウイルスの流行で生活や考え方が変化したか」について、ロンドン、ニューヨーク、東京、パリ、シンガポールの５都市のあわせて５０００人ほどを対象にアンケートを行いました。
その結果、すべての都市でおよそ９０％の人がライフスタイルに何らかの影響を受けたと回答しました。
また、先月の時点で自宅で勤務している人の割合は東京が３０％と、４８％のシンガポール、４５％のロンドンなどと比べ最も低くなりましたが、東京で将来的に自宅での勤務を希望する人は４２％に上りました。
さらに、ライフスタイルの変化に伴い今後、住む場所を変える可能性があるか尋ねたところ、ニューヨークでは「大いにある」「少しある」と答えた人が合わせて４１％と最も高くなった一方、東京は２３％と最も低くなりました。
調査を行った明治大学の市川宏雄名誉教授は「働く場所が自宅に変わると、意識が変化し、今度は住みやすい場所を探すようになるので、魅力的な都市への移住が増えていくと考えられる」と話していました。
からの記事と詳細 ( 自宅勤務希望 東京は４０％余｜NHK 首都圏のニュース - NHK NEWS WEB )
https://ift.tt/2JLvpao
No comments:
Post a Comment